先週の講話は小豆島の大先輩、片山鹿之助様でした。
いつものように氏の長い経営者生活に裏打ちされた講話でとても勉強になりました。
特に今回は、話のつかみというか、取っかかりとして今の日本の景気状況をについて、テレビなどマスコミでもよく言われている、労働力需給がが逼迫しているのに、労働者の給与水準が上がっていない事について、実例を含めお話しお示しいただきました。それが経済に疎いぼくにはなかなか腹に落ちず、しばらく考えていました。
曰く、経営者が労働者を大切にする時代が終わったからだと、多めに１００人しか要らないところに１５０人雇って、企業にとって使える人材を見極めて、要らない者はすぐ５０人のクビを切るつもりだから給料が上がらないということをおっしゃられました。
何気なくそれを覚えていて翌週、昨日の早朝勉強会の帰りの車でNHKラジオを聴いていて、その問題を経済ジャーナリストの森永卓郎氏が解説してて、まさに片山氏が言われたとおりのことを言ってました。
それは経済学の基本理念が変わって来たことの表れである、と。これまでは企業が生産するモノの付加価値は労働者が額に汗することから生まれるとされてきた、と。←これはマルクス経済学。 が、しかしマルクス経済学のソ連や、やや緩やかなその経済学に軌道を乗せてきたヨーロッパの経済が必ずしもうまく行かなかった事から、現在では「ネオクラシック」、新古典派経済学が常識になっているのだという。それによると、付加価値は資本家が生産市場から原料や設備を買い入れ、労働市場から労働力を買い入れてそれを組み合わせた瞬間に付加価値が生まれるのだとする。あたらしい経済学での常識は、原材料と設備投資と労働力はどれも同じ横並びであり、つまり働く人は「何より大切な存在」から、「企業が利益を生むための道具」に過ぎないということに、経済学の基本理念がかわってしまったのであると。
平たく言えば、まったく片山様の言ったとおりです。
示唆深すぎるご講話、鈍い私は一週間かかってようやく理解できました。ありがとうございました。
こんなかっこいいものです。